2020年の日本は東京オリンピックが開催される予定でした。
しかし、中国の武漢が発祥地と言われているCOVID-19によって、東京オリンピックは1年の延期となりました。
日本政府が、不要の外出自粛を求め、感染者を増やさないために企業などに休業要請をお願いしたのは東京オリンピックの延期が確定した後でした。
そのため海外でロックダウンを行なっている国よりも遅れをとった形で非常事態宣言を発令する形になりました。
企業の多くは、自宅待機にしたり、出社するスタッフの時間をそれぞれで変えたり、出社せずに自宅で仕事をするリモートワークに切り替えたりしました。
製造業のライン作業などは、リモートワークにするのは不可能なので工場自体を休業にする会社もありました。
非常事態宣言が発令されたことで、多くの人が外出回数を減らすために食料品や日用品の買い溜めが目立ち、一時期は色々な物が品薄となっていました。
しかし、コンビニやスーパーは住民の生活には欠かすことができないので休業というわけにはいかないので営業時間を短縮する時短営業となりました。
海外と比較しても日本は感染者数が少なく、死亡者数も少なかったです。
海外では1日に100人以上が亡くなる国もありました。
その点、日本は被害が少ない方だといえます。
ところが非常事態宣言が解除されると、新しい生活スタイルが推奨されていたにも関わらず、非常事態宣言前の生活スタイルと何も変わっていないのです。
自宅勤務、リモートワークで業務をこなしていたのに通常の出勤スタイルにほとんどの企業が戻してしまったのです。
時間も人との混雑を防ぐために出勤時間を変えていましたが、それも従来の時間に戻ってしまい人が密になる満員電車で出社する人が増えました。
リモートワークや自宅勤務になって仕事の効率が悪くなったのかと思うかもしれませんが、逆に仕事の効率が良くなっているのです。
特にインターネットが一般的な若者世代からすれば、自宅での勤務は自分のペースで仕事ができ、必要ない会話に付き合う必要がないので時間を全て仕事に使うことができるのです。
無駄のない仕事ができるので、仕事の効率が上がるのです。
幼い子供がいる家庭でも自宅で仕事をするから、朝早くから会社と真逆方向の幼稚園や保育園に子供を預ける必要もないので、その時間を家庭や子供に使うことができます。
また子供が体調が悪くても親である自分が自宅にいることで会社にお迎えの連絡が来ることもなく、子供の様子を見ながら仕事ができるので病院に今すぐ行くべきなのか、しばらく様子を見たら落ち着くのかを判断できるので仕事に集中することができます。
しかし、インターネットがなかった中年世代からすると自宅勤務やリモートワークは嫌でしかないのです。
パソコンの設定がわからない、ネット会議の参加方法がわからない、会社のPCじゃないからどうしたらいいのか分からない、などの分からないコトだらけなのです。
それに対して若い世代になればなるほど、自分たちが知らないわからないことが分かるので、自分よりも経験が浅い人間の方が仕事ができているように見えるのがつまらないのです。
しかも分からないから若い子に頭を下げて教えてもらうのが嫌なのです。
若い世代からすれば、ちょっとした仕返しができるのです。
いつも会社で『使えない』『無能』などと若い世代を罵倒していた上司が自分たちよりも仕事の効率が落ちているので、若い世代からすれば仕事ができることをアピールするチャンスです。
そもそもCOVID-19が日本で流行しなくても、東京オリンピックが開催されていたら多くの企業はリモートワークや自宅勤務になる予定でした。
それがCOVID-19で前倒しになってしまった、と言うのが現状です。